2019年10月22日

Bentley Systems、インフラエンジニアリングデジタルツインのための新しいiTwinクラウドサービスを発表

デジタルツインが主流に – エンジニアリング企業やオーナーオペレーターが
デジタルツインの構想を実行へ移す段階に

シンガポール The Year in Infrastructure 2019カンファレンス2019年10月24日 – インフラの設計、建設、運用を推進するための包括的なソフトウェアとデジタルツインクラウドサービスを提供する世界的リーダー企業Bentley Systems, Incorporatedは本日、インフラエンジニアリングのデジタルツインのための新しいクラウドサービスを発表しました。デジタルツインは、物理資産とそのエンジニアリング情報をデジタルで表現したもので、資産のライフサイクルにわたり、実際の資産のパフォーマンスの理解とモデリングを可能にします。実際、常に最新の状態が保たれる「エバーグリーン」デジタルツインは、BIMおよびGISを4Dへと発展させます。 

Bentleyの創設者であり最高技術責任者のKeith Bentleyは、次のように述べています。「現在、‘デジタルツイン時代’が到来しつつあり、そのペースは日々加速しています。Bentleyがお手伝いした早期導入企業は、すでに、新しいデジタルツイン経済においてリーダーとしての足場を固めつつあり、ビジネスプロセスとビジネスモデルの両方のイノベーションを起こそうとしています。何十年も前から使われてきた、連携されていない紙ベースのワークフローと成果物を、オープンで動的に更新され信頼できるエバーグリーンデジタルツインに置き換えることで得られるメリットは、計り知れません。それを、オープンソースプラットフォームを通じたエコシステムのイノベーションと結び付けることで、インフラの変化に止めようのない力が生み出されます。自分のインフラ職またはBentley Systemsのキャリアの中で、これほど楽しみな時代はなかったと思います」”

新しいデジタルツインクラウドサービス
エンジニアリング企業はiTwin Servicesを使用して、インフラプロジェクトとインフラ資産のデジタルツインを作成、視覚化、解析できます。iTwin Servicesでは、BIM設計ツールや複数のデータソースから取得したデジタルエンジニアリングコンテンツを連携して、デジタルツインの「4Dでの視覚化」を実現します。また、プロジェクト/資産のタイムラインに沿ってエンジニアリングの変更を記録するので、誰が、何を、いつ変更したかを確認できる履歴が残されます。エンジニアリングチームはiTwinServicesを使用して、設計レビューや設計データの検証、設計についての考察を行うことができます。Bentleyの設計アプリケーションのユーザーは、アドホックの設計レビューにiTwin Design Reviewサービスを利用できます。ProjectWiseを使用しているプロジェクトチームは、iTwin Design Reviewサービスをデジタルワークフローに取り入れて、プロジェクトデジタルツイン全体のレビューに利用できます。

PlantSightは、Bentley SystemsとSiemensが共同で開発したソリューションです。オーナーオペレーターとそのエンジニアはPlantSightを使用して、運用中のプロセスプラントの実物そっくりのエバーグリーンデジタルツインを作成できます。PlantSightがあれば、運用、保守、エンジニアリングで、P&ID、3Dモデル、IoTデータなど、信頼できる正確なデジタルツインデータに没入型のアクセスが可能になります。シチュエーショナルインテリジェンス、見通し、コンテキスト認識を容易にする検証済みの情報モデルで、正しい情報を一元的に参照できます。PlantSightwasはBentleyとSiemensが共同でiTwin Servicesを使用して開発したもので、両社から市販されます。

iTwin Immersive Asset Serviceでは、AssetWiseを使用しているオーナーオペレーターが、デジタルツインのコンテキストで資産パフォーマンスデータと運用解析の整合性を取り、没入型で直感的なユーザーエクスペリエンスによって、より幅広い層のユーザーにエンジニアリング情報へのアクセスを提供できます。 iTwin Immersive Asset Serviceを使うと、アクティビティや資産ステータスの変化が活発な「ホットスポット」を経時的に確認できるため、より速く多くの情報に基く意思決定が可能になり、最終的には資産とネットワークのパフォーマンスの向上につながります。

デジタルツインが主流に
以前は、運用中の資産の変化し続ける物理リアリティの状態をデジタルで表現し、最新の状態に保つことは困難でした。また、対応するエンジニアリング情報は、互換性のない複数のファイル形式で保持され、常に変更があるため、実質的に入手または使用できない「ダークデータ」になりがちです。Bentleyではデジタルツインクラウドサービスを提供することで、ユーザーがデジタルツインを作成およびキュレートして、没入型の4D視覚化と解析による可視化を実現し、物理資産、システム、建設プロセスの運用と保守を改善できるようにしています。

BentleyのYear in Infrastructure 2019カンファレンスで、デジタルツインの進化の功績が認められた最終選考候補プロジェクトは、15のカテゴリで合計24件に上ります。プロジェクトの場所は14カ国にまたがり、内容は輸送、水道ネットワークと水処理施設から、発電所、製鉄所、ビル建設に至るまで多岐に渡ります。全体では、17カテゴリで139の応募プロジェクトで、プロジェクトのイノベーションを実現するためのデジタルツインの活用目的が挙げられていました。2018年はこのような応募プロジェクトは29件であり、飛躍的に増加しています。

デジタルツインの活用事例
カンファレンスの技術に関する基調講演で、Keith BentleyがSwecoおよびHatchのスピーカーとともに登壇し、インフラのデジタルツインの実際の活用例を紹介しました。

Swecoでは、ノルウェーのベルゲン市を走る9キロメートルの路面電車システムのプロジェクトをデジタルで統合しました。既存のシステムの拡張はすべて3DのBIMモデルを使って管理しました。複数の計画案を検討し、詳細なエンジニアリング設計が完成しました。iTwin Servicesを使用することで、変更を自動的に追跡でき、エラーを最小限に抑えて、4D視覚化を実現できました。

Hatchでは、コンゴ民主共和国の硫酸プラントの予備的事業化調査、事業化調査、詳細なエンジニアリングを実施しました。プロジェクトチームはBentleyのプラント設計ソフトウェアを使用して、極めて詳細に包括的でインテリジェントなデジタルツインを設計できたことで、3Dモデリングの取り組みの一環として、エンジニアリング品質管理プロセスを従来の図面ベースの品質管理プロセスよりも上流に移動しました。Hatchでは、実際の原料処理を含めた試運転後から実運用開始までの期間が、6か月から1週間に短縮できました。

Microsoftは、シンガポールのアジア本社と米国レドモンドの本社キャンパスについてデジタルツインのプロトタイプを作成中です。Microsoftの不動産・セキュリティ部門は、建物のパフォーマンス、費用対効果、従業員の満足度、生産性、セキュリティを最適化するため、Digital Building Lifecycleの手法を実践しています。Microsoftの建物などの物理資産のデジタル表現を作成する取り組みは、物理環境の包括的なデジタルモデルの作成を支援するIoTサービスである、Microsoft Azure Digital Twinsをベースにしています。Azure Digital Twinsは2018年にパブリックプレビュー版がリリースされ、現在は世界中のMicrosoftの顧客とパートナーが採用しています。Bentleyでは、iTwin ServicesにAzure Digital Twinsを利用しています。現在、MicrosoftとBentleyは協力して、シンガポールに建設されるMicrosoftの新しい施設のデジタルツインを作成しています。

デジタルツインエコシステム
iTwin ServicesとPlantSightのどちらも、デジタルツインのためのオープンソースプラットフォームであるiModel.jsを使用して開発されています。iModel.jsは、2018年10月に初めてリリースされ、2019年6月にマイルストーンであるバージョン1.0になりました。iModel.jsライブラリをオープンソースにした主な理由は、オーナーやエンジニアのデジタルツインソフトウエアの開発者や、デジタルインテグレーターのイノベーションエコシステムを醸成することです。

vGIS Inc.は、そのようなエコシステムのソフトウエア開発者です。vGIS Inc.はiModel.jsを使用して、交通インフラデジタルツイン内に複合現実(XR)ソリューションを統合しました。vGIS Inc.のモバイル複合現実アプリを使うと、現場でリアルタイムにプロジェクト設計モデルを視覚的に現実世界に融合できます。現場のユーザーは、配管やケーブルなどの地下設備を、目の前の実際の景色に重ね合わせる形で見ることができます。ユーザーは、モバイルデバイスでオブジェクトを指すだけで、このコンテキストでプロジェクト設計要素を確認できます。

vGISの創業者兼CEOであるAlec Pestovは、次のように述べています。「iModel.jsプラットフォームは、vGISが提供している高度な拡張現実や複合現実ソリューションなどの付加価値ツールやサービスを開発、統合する上で非常に便利なリソースです。iTwin Servicesとのシームレスな相互運用性も、このシームレスな統合を実現する開発パスが極めてシンプルであることも、すばらしいと思います。iTwin Servicesによって、コラボレーションの可能性を拡大できることを楽しみにしています」

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デジタルツインの定義
デジタルツインは、物理資産とシステムを周囲の環境のコンテキストを加味してデジタルで表現したものです。デジタルツインには、パフォーマンスを把握し、モデリングを行うため、エンジニアリング情報が集約されています。実際の資産と同様に、デジタルツインは常に変化します。デジタルツインは、センサーやドローンなどの複数のソースの情報で継続的に更新され、実際の物理インフラ資産のその時々のステータスや動作状況を表します。デジタルツインはデジタルコンテキストデジタルコンポーネントデジタル年表を組み合わせたもので、実質的に、BIMおよびGISを4Dへと発展させます。

デジタルツインのメリット
デジタルツインによって資産全体が視覚化され、ユーザーがWebブラウザやタブレット、複合現実ヘッドセットを使用して状態の確認、解析、考察を行い、資産パフォーマンスを予測・最適化できます。物理的に資産を建設する前にデジタルで資産を作成し、計画策定や、実際に保守作業を行う前のリスク対策に活用できます。現在は、数百のシナリオを予測したり、機械学習を利用して複数の設計案や保守計画を比較検討し、複数のパラメータを最適化できる、便利で使いやすいソフトウェアがあります。エンジニアリングデータの視覚化とコンテキスト化は、資産ライフサイクル全体にわたり、より優れた情報に基づく意思決定と関係者のエンゲージメントを促します。

BentleyのiTwin Servicesについて
プロジェクトチームやオーナーオペレーターは、iTwin Servicesを使用して、インフラ資産のデジタルツインを作成、4Dでの視覚化、解析できます。また、情報マネージャであれば、iTwin Servicesを使用して、現在のツールやプロセスに干渉することなく、各種設計ツールで作成されたエンジニアリングデータを実物そっくりのデジタルツインに取り込み、リアリティモデリングやその他の関連データと整合性を取ることができます。プロジェクトのタイムラインに沿ってエンジニアリングの変更を視覚化および追跡でき、誰が、何を、いつ変更したかについて信頼できる記録を提供します。iTwin Servicesは資産のライフサイクル全体を通じて、次の行動につながる情報を組織内の意思決定者が入手できるようにします。情報を基によりよい意思決定を行い、問題が現実になる前に予想・防止して、以前よりも速やかに自信をもって対応することで、コスト削減、サービスの可用性の向上、環境への影響の軽減、安全性の向上を実現します。 

Bentley Systemsについて 
Bentley Systemsは、エンジニア、建築家、地理空間のプロフェッショナル、建設業者、オーナーオペレータに、公共事業、ユーティリティ、産業プラント、都市システムなど、インフラストラクチャの設計、建設、運用のためのソフトウェアソリューションを提供する世界的リーダー企業です。BentleyのMicroStationベースのオープンモデリングアプリケーションとオープンシミュレーションアプリケーションは、設計統合に貢献します。ProjectWiseSYNCHROサービスはプロジェクトデリバリに貢献します。AssetWiseサービスは資産とネットワークのパフォーマンスに貢献します。インフラエンジニアリング全体に関わるBentleyのiTwin Servicesは、BIMとGISを4Dデジタルツインへと発展させる基盤になります。 

Bentley Systemsは、170カ国以上に3,500人以上の従業員を擁し、年間売上高は7億ドルにのぼります。また、2014年以来、研究、開発、企業買収に10億ドル以上を投資してきました。1984年の会社創設当初から、5人のBentleyの創設メンバーが同社の過半数を所有しています。www.bentley.com

Bentley、Bentleyのロゴ、AssetWise、iModel.js、iTwin、MicroStation、Open Buildings、ProjectWise、SYNCHROは、Bentley Systems, Incorporated、またはその直接または間接の完全所有子会社のいずれかの登録商標、未登録商標、または商標です。その他すべてのブランドおよび製品名は、それぞれの所有者の商標です。

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